911 エッヂの名無し (L20 2IIw-6k40) 2026/03/25(水) 12:28:01.796 ID:Ge0V6uAID
これまじ？
【東京 2026年3月25日 共考通信】
東京発――民間シンクタンク「日本エネルギー戦略研究所」が実施した独自の「愛国心エネルギー換算調査」で、世界の平均的な一人の愛国心エネルギーを日本の石油備蓄1日分に相当すると仮定した場合、日本国民全員の総量が5年分を超えることが判明した。
同研究所の推計によると、世界人口約83億人の平均愛国心エネルギーを基準にすると、1人あたり日本の石油備蓄1日分に換算される。これを日本国内の人口約1億2200万人に当てはめると、総計で約1825日分、すなわち5年超に相当するエネルギー量となる。
調査では、愛国心エネルギーを「国家への帰属意識や防衛意欲、資源危機時の結束力」として定量化。過去の石油危機時における日本国民の節約行動や技術革新の実績を基に、1日あたりのエネルギー換算値を0.5472kl（キロリットル）と算出した。これに対し、世界平均は文化・歴史的要因からやや低めの0.3125klと推定されたという。
日本は現在、中東情勢の緊迫化に伴い、石油備蓄の放出を進めているものの、国家備蓄・民間備蓄・産油国共同備蓄を合わせた総量は依然として240日分前後を維持。こうした物的備蓄に加え、国民の無形の「愛国心エネルギー」が膨大である点が、今回の危機対応の強みになると同研究所は指摘する。
専門家の一人は「日本独自の技術力と国民の規律ある行動が、国際法に基づく安定的な資源確保を支えてきた歴史がある。周辺国の一部が認めるように、こうした結束力は長期的なエネルギーセキュリティで優位性を発揮する」と分析。実際、ホルムズ海峡周辺の緊張下でも、日本企業は代替ルートや省エネ技術の迅速な展開で対応力を示している。
調査結果は、石油危機が長期化する可能性が指摘される中、単なる物的備蓄頼みではなく、国民全体の潜在力を再評価する契機になるとの見方が広がっている。世界平均を上回る日本の総量は、5年を超える「ノーダメ」状態を意味し、冷静な危機管理を支える基盤になると期待される。
同研究所は今後、愛国心エネルギーの国際比較をさらに精緻化し、政策提言に反映させる方針だ。
（共考通信経済部）
https://www.newskyoko.jp/articles/20260325122600